リフォーム会社を考える場合に例外なしに目にすることに至る「リフォーム見積書」、しかしながら、通常気軽には見るチャンスのない物ですので、どんなところに注意を払って判断をすれば正解なのでしょうか？こちらではこのような見積書の読み方と判断ポイントとなるところにつきましてご説明します。
リフォーム費用、要するにリフォームの見積書の全貌に関しては、「材料費」「施工費」「諸経費」で構成されます。
幾ら必要なのか、総額だけが気に掛かるかも知れませんですが、どの部分にいくらかかっているのか、記載方法は明瞭なかなどを見落とさないようにしてください。
見積書の実際的な理解の仕方や基本用語に関しては後の方で詳しくお話しさせていただきますが、まず第一に工事にかかる費用の概算的な仕組みを頭に入れておくようにしてください。
まず「材料費」はその名前の通り、キッチンやトイレなどといった製品・機器や、リフォーム工事でプラスされる建材の費用、「施工費」は職人達の人件費になります。
加えて「諸経費」と言いますのは、工事の進捗状態やスケジュールを取り仕切る為の現場管理費、あるいはリフォーム会社を継続する為の経費のことを意味します。
見積書の確認事項
見積書がお手元にやって来て、まずは気に掛かるのは料金であります。
しかしながら、見積書で確かめるべきポイントは料金だけとは限りません。
各内容を、段階的にちゃんとチェックしましょう。
過程で疑問に思える事が起きた際はメモしておき、担当者に質問した方が良いでしょう。
施工会社毎に見積書のフォーマットはバラバラですが、注目すべき項目は下記8点です。
① 作成年月日
リフォームの見積書は、１回で意向にそわないなら数回修正をお願いすることも想定されます。
各々の見積書はそれほど大きな相違点が見当たらないが故に、取り違えてしまうケースもあるかもしれないですね。
勘違いをしないように、いずれの時点の見積書か取り敢えず作成年月日をチェックしましょう。
② 押印なされているか
押印も署名も欠けている場合、その会社の正規の書類として発行扱いになっていない可能性があります。
単純な押印忘れの可能性もありますが、万一、後日見積の内容でトラブルに陥ってしまったケースの事を想定して、必ず押印されているかチェックをしましょう。
押印がない場合には、押印したものを改めてもらい直すと良いでしょう。
③ 型番は表記されているか
利用する設備や部材の品名、メーカー型番まで掲載されているかをチェックしましょう。
指定のメーカーが存在しているケースでは、間違いがないかも確認しましょう。
料金が適正か気に掛かるならば、商品名や型番をweb上などでリサーチしてみても望ましいと思います。
④ 単価の表記があるのか
それぞれの項目に単価が表記されているかチェックしましょう。
単価が洩れていたり、同様のアイテムなのに他社の見積価格と驚くほど差が見られるケースでは、担当者に確かめましょう。
⑤ 部材・材料は最適な量か
施工面積や時間、数などが説明されているか確かめましょう。
異常にいっぱいあると思ったら担当者にチェックをした方がいいです。
意図的に数を水増ししているケースもあるので気をつける必要があります。
しかしながら、面積や施工時間はリフォーム会社毎に計算法が多種多様ですので、他社と違いがあるからといって難があるとは決め付けられません。
リフォームプランと比較して、妥当な数かどうであるのかも確認した方が良いと思われます。
⑥ 諸経費は何パーセントか
見積内訳うちには大概の場合、「諸経費」という科目が存在します。
「管理費」「その他の経費」なんていう風に記録されるケースも多数あり、具体的な中身が判明しにくいものと言えます。
一般的にいって諸経費として、事務所の水道光熱費、通信費、営業担当者等の交通費や車両費など、ひとつずつキッチリと計算することが困難なものが包含されるケースが多く見られます。
諸経費は一般的に、工事費全体の10～15％と考えられています。
これは各社毎に内容が異なってくるため、説明が迷いどころでございますが、他社より高いと感じ取ったら裏付けや何が盛り込まれているかなどを聞いていると良いです。
注意していただきたいことが、「諸経費が高い＝悪徳業者」とは違うのです。
諸経費が安いとしても、工事費が割高だった場合、総工事費は最終的には安くはないです。
大事な事は、全体のリフォーム費用とのバランスということです。
⑦ 合計金額は正しいか
ここに来てなんとか合計金額のチェックになります。
念押しとして各項目の計算をし直し、これで間違いないという確認しておきさえすれば安心できます。
特に2回目、3回目の見積のケースでは、合計金額は前のままで改変されていないケースもあるので注力して見た方がいいです。
⑧ 有効期限はいつまでなのか
見積書には有効期限のあるものが基本です。
大体どのタイミングまでに見極めたら良いかの基として事前に確かめておきましょう。
有効期限をオーバーしたからといって全部が無効になるとも限らないですが、期限を経過すると金額が変化することも見受けられるのです。
有効期限に関しまして頭に置いておきたいのが、短すぎる期限を規定し、契約を急がせるものです。
今月中に決定してくれたら安くしますといった物は、悪質な業者である可能性もありますので注意しましょう。
リフォームは即断即決できるものとは違います。
それをきっちりと周知してくれて、誠実な振舞いをしてくれる専門業者に決定しましょう。